遺贈の活用事例

　コロナ禍では必要な入院ができず、自宅での闘病を余儀なくされた方が多くいます。在宅でも安心して療養できる体制をつくろうと、2021年2月に京都市の診療所が集まって結成、 22年3月に法人設立されたのが、新型コロナウィルス感染症専門の訪問診療チーム「一般社団法人KISA2隊（きさつたい）」です。日本財団は2022年2月、活動拠点の整備と担い手拡大のためのマニュアルや動画の作成支援を行い、ネットワークは全国17道府県に広がり、 10,000回を超える往診実績へとつながりました。
　感染拡大第7波では、変異株の影響で自宅療養者が爆発的に増えました。この事態に対応するため実施したのが本事業です。京都・大阪拠点に往診用車両を整備、運転要員を確保したほか、秋田や栃木、熊本など全国5拠点に往診用医療機材を配備し、往診チームの負担軽減と効果的かつ安定的な医療提供体制の強化につなげました。医療分野への活用を希望されていた、杉本浩三様と黒澤泰子様からの遺贈寄付と木村家基金からの相続財産寄付が活かされ、多くの命が救われています。
　日本財団は、コロナ禍で対面での実施機会が失われた救急看護師養成講座のオンライン化や医療機関における感染症対策機器の整備支援などでも医療現場を支えています。